【リアルを知る】専門家が答える！自家消費型太陽光発電Q＆A

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コスト削減には設置スペースはどのくらい必要か

目安としては、100kWの設備を導入するためには、太陽光パネルの設置面積は約500m2程度になりますが、屋根周辺やパネル間の離隔や隙間、メンテナンス通路などを考えると屋根全体では600～800m2程度が目安となります。
もちろん屋根材や屋根形状、障害物によっても変わりますので目安とお考え下さい。公式を使用して必要な設置スペースを計算できますが、専門家に試算をお願いするのがおすすめです。

初期費用をかけても蓄電池も併用したほうがよいか

蓄電池としてはあくまで電気を貯めることが目的になるため経済的なメリットは大きくありません。
しかし、太陽光システムと組み合わせることで、災害時の安全性や環境向上などはもちろん、冷凍倉庫など停電になると莫大な損失につながる場合、休日に使用する電気が少なく発電した電気がロスになっている場合などに蓄電池導入は大きな助けとなります。

自己所有型とPPA、結局どちらが得か

設備買取型になる自己所有（自家消費）の場合には、初期投資が必要になるものの設置後は発電した電気は”0円”で使用することができます。 一方で、電力買取型のPPAの場合は、長期間でも電気代削減効果はそれほど大きくなりませんが、初期投資をせずにリスクを抑えて二酸化炭素削減を実現できることが大きな魅力です。

自社に適した導入方法を選定にあたっては、電力使用量や屋根の面積、日射量、予算、補助金・優遇税制などさまざまな要因が関わってきますので、太陽光発電の専門家に相談することをおすすめします。

電気代削減とCO2削減 遮熱工事と比べてどちらがいいのか

太陽光システムの二次メリットは、発電した電気を活用するだけでなく、屋根に設置することでパネル自体が遮熱の役割も果たしてくれることです。場所や屋根によって大きく変わりますが、試験ではパネルを設置することで屋根の温度を非設置時に比べ10℃以上も下げる場合も。
夏場には設置前に比べて室温を約2～3℃抑えることができ、発電した電気により電気代を削減するだけでなく、遮熱効果により冷房の使用を抑えることで、電気代とCO2を二重に削減できます。

法定耐用年数と終了後の対処方法は？

自家消費型の太陽光発電の法定耐用年数は、導入した工場などで何を最終的に生産していのるかによって耐用年数が異なります。 一方、売電目的の太陽光発電システムの法定耐用年数は、新築の場合17年、パワーコンディショナーが10年です。

耐用年数経過や設備更新、災害破損など設置した太陽光パネルを撤去する場合には、環境省からリサイクル等のガイドラインを制定されているものの産業廃棄物として処分されているのが現状です。